年利5%が狙える！初心者向けおすすめ資産運用法4選

安全に年利5%で運用するには？投資銘柄選定ポイントも紹介

「年利5%」というのは、資産運用の世界において1つの壁になります。

なぜなら、年利5%は国債や銀行預金のような安全な金融商品だけでは絶対に達成できない反面、誰もが一定のリスクを取れば十分に狙える利回りだからです。

リスクを取ると聞くと不安もよぎりますが、きちんとリスクヘッジを取りながらの資産運用であれば大切な資産を守りながら育てていくこともできます。

そこで本記事では、

など、年利5%が狙える資産運用先4つをご紹介！

無理なくできる限り安全に、でも堅実に資産運用を始めたい方必見の記事です！

年間利回り5%は実現可能？資産運用シミュレーションもチェック

年利3パーセント、年利5パーセント、年利10パーセント…など資産運用において必ず出てくるこの「年利」。

年利とは1年間に得られる利回りのことで、1年間の収益額÷投資金額×100で求めることができ、資産運用の目標を定めるうえでも重要な数値となります。

では「年利5パーセント」という利回りは、果たして投資初心者でも現実的に目指せる利回りなのでしょうか？

年利5％で運用時の資産の増え方

では年間利回り5%で資産運用した場合、資産はどのように増えていくでしょうか？複利運用のシミュレーション結果を見てみましょう。

期間	元本金額 （単利運用との差）
	100万円	500万円	1000万円
1年	105万円 （0円）	525万円 （0円）	1050万円 （0円）
5年	127万円 （+2万円）	638万円 （+13万円）	1276万円 （+26万円）
10年	162万円 （+12万円）	814万円 （+64万円）	1628万円 （+128万円）
20年	265万円 （+65万円）	1326万円 （+326万円）	2653万円 （+653万円）

※千の位以下は切り捨て
（計算方法参考：ke!san）

年利5パーセントをキープして運用できた場合、10年後には資産は約1.6倍、20年後には2倍以上にまで増える計算になります。

また運用期間が同じでも、単利ではなく複利で運用して行く方がより多く資産を増やすことができます。この複利運用についてはまた後程詳しくご紹介します。

年利5%は目標として妥当？

さて、既出の資産運用シミュレーションから、5%という年利は着実に資産を増やしていける「悪くない」パーセンテージであることがわかりました。

では、どのようにすれば安全に年利5%を達成できるのでしょうか？

これから資産運用を始めようという方の中には、「失敗して資産が減る」というリスクを避けるために、ローリスクな銀行預金や国債などから始めようと検討中の方もいらっしゃるかもしれません。

確かに、過去のバブル期の定期預金金利は約6%と、銀行にお金を預けるだけでお金がどんどん増えていました。

（引用：青森銀行）

しかし、年々金利は下がり超低金利の現在、メガバンクの定期預金金利は0.002%と当時の3000分の1にまで低下。比較的ローリスクな個人向け国債も最近は最低金利の0.05%で据え置かれている状態です。

100万円を定期預金と個人向け国債で30年間運用した場合、30年後に増えるお金は、

• 定期預金（0.002%）：600円
• 個人向け国債（0.05%）：約15000円

と、微々たるもの。

このように、銀行預金や日本国債等ローリスクローリターンの投資では年利5%の達成は厳しいのが現実です。つまり、「年利5%」はある程度のリスクを許容して投資をしてこそ叶えられる利回りなんです。

さて、具体的に年利5%の利回りを叶える資産運用方法を見て行く前に、まずは投資初心者が安全に年5%の利回りを目指すため必ず知っておきたい2つのポイントをにご紹介します。

資産運用前に知っておくべき！投資成功のポイント

投資初心者の方はまずは以下の2点を念頭に置いたうえで投資先を検討すると良いでしょう。

長期投資×分散投資を心がける

まず気をつけたいのはどれか1つの投資先に集中投資をしないこと。

投資する対象を複数に分ける分散投資を徹底することで、もし投資先の中の1つが値下がりしても他の銘柄でカバーできるため、リスクを軽減することができます。

（引用：金融庁）

また、投資と聞くとデイトレードのように短期間で売買を重ねて儲けるといったイメージを抱く方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、以下の図にもあるように、長期で資産運用を続けると投資リターンが安定してくる傾向にあるため、特に初心者の方は長期投資での運用を心がけましょう。

（引用：WealthNavi）

長期投資は収益の安定化だけでなく、複利効果を高め資産を効率よく増やせるというメリットもあります。

複利効果を味方につける

既出のシミュレーション表でも複利運用と単利運用とでは運用後の資産額に差が出た通り、複利効果の有無が大きな差をもたらします。

（引用：みずほ銀行）

単利運用と異なり複利運用では、運用で生じたリターンを投資元本に組み入れるため、資産が雪だるま式に増加。

雪だるまも転がる時間が長いほど大きくなるように、この複利効果も運用期間が長ければ長いほど高まるので資産運用の際は是非とも味方につけたいものです。

さて、資産運用を安全かつ効率的に行うポイントが分かったところで、ここから本題。年間利回り5%で運用して行くにはどのような方法があるのでしょうか。

年利5%が狙える金融商品

では、年間の運用利回り5%が実現可能な４つの投資先を紹介していきましょう。

株式投資

株式投資とは、企業の株式を売買することで収益を出す投資方法。

株式投資は値動きが緩やかで低リスクな銘柄では年利回り3～4パーセント狙うこともできますが、もう少しリスクを許容して出資することで年5%程の利回りも目指すことが可能です。

安く購入して高く売る値上がり益と、株式の保有中に得られる配当益のどちらからも利益を得られるのが、株式投資の最大の魅力でしょう。

さらに銘柄によっては商品券や商品割引等の特典が受けられる株式優待も得られることも。この優待サービス目当てに株式投資を始める人も増えています。

一方、株価の動きや投資企業・業界の情報、国内外の経済動向を逐一チェックする手間暇、そしてそれらの情報を読み解く投資知識が求められます。そのため、投資が初めてという方にとってはやや難易度が高い投資方法でしょう。

株式投資のメリット

• 値上がり益や配当金、株主優待など様々な面で利益が狙える
• ミニ株や株価が安い銘柄の場合は少額から始められる

株式投資のデメリット

• 銘柄選定・売買タイミング掴み等を分析する労力や投資知識が必要
• 値下がり・企業倒産のリスクがある

銘柄選びでのチェックポイント

• 財務諸表を見て、企業の現状・成長性をチェック
• 株価指標を見て、企業の株価を比較・分析

企業の財務状況や今後の成長性を把握するためにも、経営成績表とも言える財務諸表をはじめ、株価を比較・分析する際に用いる指標となる株価指標をチェックしておきましょう。

じっくり時間をかけて企業分析をすることで、成長株や割安株といった将来リターンが見込める銘柄の選定や売買のタイミング掴みも比較的しやすいでしょう。

投資初心者が株式投資へチャレンジする際には、失敗リスクを最大限に抑えるためにも、まずは株関連の入門書やブログなどで勉強してから始める方が安心ですよ。

投資信託

ファンドマネージャーと呼ばれる運用のプロが投資家に代わって資産を運用してくれる投資信託（投信）。

投資家に代わって集めた資金で株式や債券等へ出資、そこで得た利益を投資家へ還元してくれるため、投資初心者も比較的チャレンジしやすい金融商品の一つです。

既出の通りプロが投資銘柄を選定・分散投資してくれるため、投資家は出資する投資信託を選ぶだけと、比較的手間がかからないのが魅力。

また、月数百円、数千円からの積立投信（積立型の投資信託）も多いので手が出しやすく、家計に無理なく資産運用ができます。

（引用：横浜銀行）

さらにNISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）といった税制優遇対象の商品に投資すれば、非課税投資額の規定範囲内であげた利益には税金がかからず、手元に利益が残りやすいのもメリットの一つでしょう。

ただし、投資信託では購入時や解約時、投資信託の保有中に常に支払う信託報酬などの手数料が割高になりやすい点には注意しましょう。

手数料は運用成績の良し悪しに関係なく差し引かれるため、運用が不調なときにも手数料が差し引かれて収益が更に減ってしまうということも。

また、投資信託は買付や解約の申し込み後に基準価額が決定するブラインド方式を採用しているため、予想した価格で売買できず損してしまう可能性がある点もデメリットと言えるでしょう。

投資信託のメリット

• 少額から積立投資が可能
• プロ任せの運用で自動で分散投資出来る
• つみたてNISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）対応商品では税制優遇メリットも

投資信託のデメリット

• 手数料が割高になることも
• リアルタイムでの売買ができない

商品選びでのチェックポイント

• 運用コストを極力抑える
• 投資先・投資タイミングを分散させる
• 分配金は受け取らない

投資信託はプロ任せで手間がかからないといっても、6000本以上の膨大な商品の中からご自身にぴったりのものを探し出す必要があります。

その際に必ずチェックしたいのが手数料。最近では、インデックス型（日経平均株価やTOPIX等の代表的な指標との連動した値動きを目指す）の商品を中心に、購入手数料が無料のノーロードファンドや信託報酬の引き下げなどの動きも見られるため、コストと利回りのバランスも見つつ上手に取り入れたいですね。

また、投資信託は商品によって投資対象や対象地域など内容がさまざま。ご自身のポートフォリオとの兼ね合いもみつつ、投資先のカテゴリーが偏りすぎないよう分散できる銘柄を選ぶと安心です。加えて一括購入よりも、積立投資の方が運用が安定しやすいでしょう。

また、前述の通り複利運用がより効率的な資産形成が期待できるため、長期目線での運用であれば分配金が支払われない分配金再投資型を選ぶのも良いでしょう。

ETF（上場投資信託）も一つの候補に

前述した投資信託のデメリットがご自身の運用方針と合わない方や投資経験がある程度ある方は、ETF（上場投資信託）も投資先候補の一つに含めても良いでしょう。

一般的な投資信託と異なりETFはその名の通り上場しており、株式同様取引時間中何度も売買が可能なため、相場を見ながらリアルタイムで売買ができます。

このような自由度の高い運用に加え、一般的な投資信託よりも手数料が安い傾向にあるのもメリットの一つ。

ただし、

• 自動積立・自動再投資の仕組みがなく手間がかかる
• 売買の度に手数料がかかって運用コストがかさむことも
• 株式のように自分で価格を確認して売買する必要があるため、ある程度の投資知識が必要

といった特徴もあるため、注意しましょう。

不動産投資

不動産投資では、購入したマンションやアパートを入居者へ貸出し、家賃収入や物件の売買などを通して利益を得ることができます。

オフィスビルか住宅かといった物件タイプや、エリアなどによって期待利回りは異なりますが、おおよそ3～5パーセントの年率が狙えるでしょう。

（引用：日本不動産研究所）

不動産投資では他の金融資産と異なり、家賃という毎月の固定収入が見込めるのが最大のメリットでしょう。

また、購入時金額よりも不動産価格が上がった際に売却することで収益を狙うことも可能。

加えて投資資金の一部をローンでまかなえるため、元手の何倍もの投資額で物件を購入・運用するというレバレッジを活かしてハイリターンを目指せます。頭金は物件によって異なりますが、目安は物件価格の約1割。3000万円のマンションは300万円ほどでしょう。

不動産購入時に団体信用生命保険に加入すると、ローン支払い中に名義人が死亡した場合、ローンの残債は免除され、物件は遺族の手元に残ります。

その後は売却して現金化したり、物件を保有し続けて家賃収入を得たりするなど生命保険の代わりにもなることも知っておきたいポイントです。

ただし、空室が出ることで家賃収入が入らなくなったり、災害によって物件が損壊して修繕費が必要になるリスクもあります。

上記のリスクを最低限に抑えた物件を選ぶためにも、各地域に関する知識や調査・分析が欠かせませんし、物件購入後もその管理などで手間暇がかかってしまうのがデメリットと言えるでしょう。

不動産投資のメリット

• 家賃収入で毎月の収入が確保しやすい
• 安くで購入して高値で売却することで値上がり益が得られる
• レバレッジ効果がある
• いざという時の生命保険になる

不動産投資のデメリット

• 空室リスク
• 地震や火災等による物件毀損のリスク
• 物件の選定～管理に手間暇がかかる

不動産選びでのチェックポイント

• 業者の話を鵜呑み・根拠のない予想で購入しない
• 立地にはこだわる

「不動産投資は立地が全て」と言われるほど、立地はとても重要です。駅との近さやスーパーなど周囲に生活に必要な施設があるか、治安の良さなどは徹底的にこだわって検討しましょう。

また、自分根拠のない予想やフィーリングを信じて物件を選んだり、かと言って不動産セミナーや不動産業者から聞いた話を鵜呑みにして勢いで契約したりというのも避けたいところ。あくまで目安の一つとして参考にする程度に留め、不動産関連書籍などで勉強したうえで物件を選定しましょう。

REIT（不動産投資信託）も一つの候補に

不動産投資は少しハードルが高い…という方は、不動産に投資する投資信託であるREIT（リート）への投資はいかがでしょうか？

日本におけるREITはJ-REITと呼ばれており、

• 不動産を現物購入するより少額から投資可能
• 個人では難しい複数の不動産への分散投資ができる

といったメリットがあります。

ただし、

• 災害リスクがある
• 投資法人の倒産や上場廃止が生じると、大きな損失を受けるリスクがある

のように、通常の不動産と同様自然災害の被害を受けることで収益が減ってしまったり、投資法人の経営悪化や倒産などによって元本割れしてしまうリスクがあることも覚えておきましょう。

忙しい方・投資に自信がない方はヘッジファンドもおすすめ

さて、ここまで年利5％が狙える金融商品を紹介しましたが、ヘッジファンドなら年利5%～10％の運用利回りも期待できるのはご存知でしょうか？

ヘッジファンドも投資信託と同様、プロにお任せできるため投資に手間がかかりません。

さらに運用の規制が厳しく、ベンチマークした指標を上回れば運用成功とする投資信託と比べ、ヘッジファンドは運用の自由度が高く、かつ基本的に下落相場でも利益を狙いにいく絶対収益のため、年利回り10%ほどの高利回りも目指せます。

また、投資信託は運用成績に関わらず手数料が入るのとは異なり、プラス収益が生じた時にまとまった手数料が生じる成功報酬制が基本のため、ヘッジファンドのマネージャーの方が収益獲得へのモチベーションが高くなるのは必然とも言えるでしょう。

一方、ヘッジファンドは銀行や証券会社などを通して不特定多数の投資者を募る投資信託とは異なり、販売代行を挟まず限られた少数の投資家と直接契約する私募型ファンドの特性上、ネット上に情報が少ないのが懸念点。

加えて一人の投資家からまとまった資金を集めなければならないため、最低投資額も高額なのがネックです。海外の有名ヘッジファンドの場合最低投資額はなんと10万ドル（約1億円）ほど。

しかし最近日本国内では1000万円程度から投資可能なヘッジファンドも登場しており、ある程度のまとまった資産があれば出資することも可能なため、1000万円以上の高額資産の投資先をお探しの方は一度出資を検討してみても良いでしょう。

ヘッジファンドのメリット

• プロが運用してくれる
• 下落相場でも利益を狙いにいく絶対収益
• 年利回り10パーセントほどの高利回りが期待できる
• 手数料は成功報酬制

ヘッジファンドのデメリット

• 最低投資額が高額
• ネットなどでの情報収集が難しい

ヘッジファンド選びのポイント

• リスクとリターンもチェック
• ロックアップ期間
• 詐欺にあわないように注意

投資先選定の際には、どのような相場環境でどれほどの成績を出せたのか、リターンだけでなくその背景にある具体的な運用手法やリスク度合いもしっかり確認しておきましょう。

また、ヘッジファンドには出資した後一定期間現金化ができないロックアップ期間があります。ロックアップ期間はファンドによって異なるので、資金が必要な時に解約できなくて困らないよう事前に把握しておくと安心です。

また、そもそもの話にはなりますが、ヘッジファンドを装った詐欺にあわないよう、「元本保証」を謳ったり儲けを約束したりといった、うまい話には騙されないよう注意しましょう。

ちなみに筆者おすすめは、国内ヘッジファンドであるBMキャピタル。筆者も実際にBMキャピタルにて資産運用中です。

BMキャピタル

（引用：BMキャピタル）

BMキャピタルは2013年設立の国内では老舗のヘッジファンドです。

BMキャピタルのファンドマネージャーは東京大学を卒業後、英国籍投資銀行Barclays（バークレイズ）でのキャリアを経た金融のプロ。

企業本来の保有資産や業績に対して低い株価のまま放置されているバリュー株（割安株）への投資を原則としています。

気になる運用実績は、

と、2018年の株価大暴落など設立以降幾度と生じた厳しい相場もプラスで乗り切るという安定した運用を見せています。

また、BMキャピタルは公式サイトに「投資初心者のための国内投資会社」と記載のある通り、投資家に送付される運用報告書も金融市場情勢や個別企業の分析方法など丁寧に作られています。

筆者もBMキャピタルに出資中ですが、運用成績に加え、長年運用報告書を読んでいると非常に保守的なファンドと感じています。そのため、まとまった資産を安全に運用していきたい方と相性の良いファンドと言えるでしょう。

BMキャピタルの過去実績など、より詳しい情報は以下公式サイトから無料で運用資料の請求や問い合わせ、面談でのご相談が可能です。

最近はコロナの影響もあり、オンラインでの面談も可能とのこと。通常は対面での面談が原則ですので非常に貴重な機会です。興味のある方はお早めにご連絡してみると良いでしょう。

fa-angle-double-right公式サイトはこちら

まとめ

今回は期待利回り5パーセントの運用手法について、資産運用のシミュレーションから運用成功のポイント、おすすめ金融商品などをご紹介しました。

年利5%という利回りは、国債や銀行預金のようなローリスクローリターンの金融商品では達成が難しい一方、誰もがある一定のリスクを取ることで十分に手が届く利回りでもあります。

本記事でお伝えした運用時の注意点を抑えるなどリスクヘッジを取りながら資産運用することで、安全に無理なく資産を育てていけると良いですね。

投資初心者の方や個人での投資が不安という方は、投資信託やヘッジファンドなどプロの力を借りる金融商品ことも前向きに検討してみましょう。

当サイトには、投資初心者もチャレンジしやすいヘッジファンド・投資信託をランキング形式で紹介している記事もありますので、興味のある方は是非参考にしてみてください。